CG : The essence is a modern crusade.

現在、世界では『温暖化対策』と『女性の権利』という全く関係無さそうな２つの政策が実行されている。

何故なのか？考えてみるとこの２つの政策には“イスラエル”という隠された共通項が見えて来るのである。

＜旧約聖書によるイスラエル建国＞

１９４８年にユダヤ財閥「ロスチャイルド家」と「米国」、「英国」の後ろ盾でイスラエルが建国された。

『旧約聖書』に記された“ユダヤ人の帰還”を根拠とし全世界の流浪の民ユダヤ人が中東の地に入植した。

国連決議を経た合法的建国だが、その地に住んでいた人々は土地を追われた。『パレスチナ難民』である。

突然出現したイスラエルと周りの中東アラブ諸国は折り合わず、度々の“中東戦争”を引き起こしている。

＜英国、米国とロスチャイルド家＞

「ロスチャイルド家」は大英帝国と密接に結び付き、富を独占する事で大発展した世界最大の財閥である。

ロンドン、パリ、フランクフルト、ウィーン、ナポリに本家と分家があり、世界の人類資産の４割を所有。

世界の覇権が英国から米国に移ると、米国の『ロックフェラー家』と血縁関係を結ぶ事で米国に進出した。

米国の政治や軍事、経済、産業、マスコミを裏で支配し、大統領選挙にも大きな影響力を持つ実質的支配者。

＜イスラエルの生き残り戦略＞

イスラエルは周りの中東アラブ諸国が全て敵であり戦争状態にあって、その“生き残り戦略”を模索した。

中東アラブ諸国は多くが“産油国”でオイルマネーで潤い強大な軍事力を有しているが自国には油田が無い。

何とか彼らの“オイルマネー”を絶ちたいと考えていた。そこに登場したのが『温暖化人為説』であった。

石油（天然ガス含む）の使用で出るCO₂が原因で地球が温暖化しているという理論で、彼らは飛び付いた。

即ち、石油の使用を禁止する事で敵対する周りの中東アラブ諸国の“オイルマネー”を止める事が出来る。

米国のシオニストやユダヤ財閥が主体となり科学的根拠を練り上げ国連を動かして『脱炭素政策』を実現。

＜イスラム教国を弱体化させる＞

中東アラブ諸国は産油国であり“イスラム教国家”でもある。この国家体制を弱体化させる戦略を考えた。

中東アラブ諸国は“男性優位社会”であり、女性の社会進出は制限されている。これを“弱点”だと考えた。

『女性の権利』の発想と実現は３０万年の人類の歴史でもイスラエル建国後の最近５０年程で急速に進んだ。

『脱炭素政策』と『女性の権利』更に『ポルノ解禁』はイスラム教の教義に反し国家体制を弱体化させる。

＜十字軍とイスラエルの勝利＞

現在、世界では『脱炭素政策』と『女性の権利』、『ポルノ解禁』を進める“現代の十字軍”が進行する。

英国や米国はユダヤ財閥の支配下であり、ドイツは過去の反省から、フランスや北欧も伝統的に十字軍だ。

今後“十字軍の政策”が進行すれば反イスラエルの中東諸国は衰退し、十字軍とイスラエルが勝利をする。

世界中の一般の人々は“十字軍の政策”など知らない。日本人もいつの間にか『十字軍』に参加している。

＜９.１１テロの真相＞

米国がユダヤ財閥の支配下にある事を物語る例として『９.１１テロ』がある。自作自演だったと考えられる。

首謀者は元米国副大統領ネルソン・ロックフェラーでるとする説が有力だ。目的はイラクの殲滅にあった。

当時、イラクはイスラエルの軍事的脅威になっていて、フセイン政権を軍事的に殲滅する為に実行された。

証拠がある。旅客機突入で崩壊したＷＴＣビルに務める４０００名ものイスラエル人が集団欠勤していた。

＜ガザ、パレスチナ難民への迫害＞

現在、イスラエルはハマスによる侵攻を理由にガザ地区でパレスチナ難民へ“ジェノサイド”をしている。

全世界から避難を受けながらも、まるで“パレスチナ難民を根絶やし”にするかの残虐行為をしている。

マスコミをユダヤ財閥に支配された米国でも、全米の学生を中心に“反イスラエル運動”が起こっている。

「今、世界で何が起こっているのか」を我々市民は深く考え理解する必要がある。『民主主義』の基本だ。