N-curve of global warming

CG : N-curve of global warming

 

 

<合理性に欠く『温暖化人為説』>

 

“地球温暖化”というと、CO₂などの温室効果ガスが原因で地球の気温が上昇している、誰もが信じている。

しかしこれは間違っているのではないか、と筆者は強い疑念を持っている。下のグラフを見るとそう思える。


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このグラフは氷河期以降約1万年の地球の平均気温の変化を表していて、上下に変化しているのが分かる。

CO₂が原因とされる近年の気温上昇はこのグラフの右端の僅かな変化である。CO₂と無関係の様にも見える。

 

グラフでは紀元1000年頃に気温のピークが見られる。紀元1600年頃は地球規模の小氷期であった。

紀元1000年頃は西洋では温暖化で海の氷が溶け『バイキング』が活躍した時期として知られている。

 

その頃の日本は『平安海進』と呼ばれる時期で、温暖化で海水面が上昇し海が内陸まで迫った時期である。

また、紀元1600年頃は地球規模で寒冷化した『マウンダー極小期』と呼ばれる“小氷期”であった。

 

こうした地球規模での気温変動は本当にCO₂が原因なのだろうか?この説は全く合理性が無いと思える。

気温の変動には他の原因があるのではないか。その原因として筆者は『太陽活動起因説』を提唱している。

 

太陽活動は一定ではなく変動している。太陽が活発に活動すれば地球は温暖化し、逆なら寒冷化するのだ。

最近の太陽活動は“最小期”であると黒点観測から分かっている。今後は自然に寒冷化するのではないか?

 

2008年に国連のIPCCの下部組織の「CRU気象研究所」による“大掛かりなデータ改竄”が発覚した。

50年間にも亘って地球の気温データを『ホッケースティック曲線』に合致している様に改竄していた。

 

『ホッケースティック曲線』とは気温上昇がCO₂が原因であるとする根拠だが、実際は下方にズレていた。

CRU気象研究所」のコンピューターへのハッカーの侵入で発覚したが、筆者は内部告発があったと考える。

 

この様なとんでもないデータ捏造があったにも拘わらず、IPCCはその年『ノーベル平和賞』を受賞している。

「ゴア元米国副大統領」と共にの受賞だが“地球温暖化の警鐘”を人類に鳴らしたのが受賞理由とされる。

 

 

<人類に恣意的な価値観を押し付ける米英ユダヤ>

 

ここからがいよいよ“『ウクライナ戦争』と地球温暖化”の関わりについて論じて行く論理展開になる。

中東に「イスラエル」という国がある。第二次世界大戦後に英米の主導で作られた“ユダヤ人の国家”だ。

 

ユダヤと米英の関係を論じて置かねばならない。『ロスチャイルド家』というユダヤ最大の財閥が関係する。

『ロスチャイルド家』は『大英帝国』の繁栄と共に栄えた世界最大の財閥で、人類資産の4割も所有する。

 

世界の覇権が英国から米湖へ移ると、米国の『ロックフェラー家』と血縁を結ぶ事で米国へ進出している。

現在の米国は政治、経済、産業、軍事、マスコミに至るまで全て“ユダヤ財閥”が支配しているとされる。

 

『ユダヤ財閥』は支配下にある米国や英国を動かしてユダヤ人の国家「イスラエル」を作らせたのである。

ところが、「イスラエル」の建国は“パレスチナ難民”を作り、周りを中東国家に囲まれ敵対をしている。

 

これら中東の国々は“石油資源”に恵まれ潤沢な軍事費を持っていて「イスラエル」にとって脅威である。

『ユダヤ財閥』や「イスラエル」はこの中東産油国の巨大な“オイルマネー”を止めたいと考えていた。

 

そこに出て来たのが『温暖化人為説』である。地球温暖化を止める為にCO₂を排出する石油を止めるのだ。

“オイルマネー”を止めれば「イスラエル」に敵対する中東産油国は弱体化する。脅威が無くなるのだ。

 

上述の“データ改竄”の不正が発覚したが財力で捻じ伏せ胡麻化した。『ノーベル平和賞』まで取らせた。

産油国の“オイルマネー”を枯渇させる『カーボンニュートラル』を国連で採択させる事にも成功した。

 

それだけではない、石油産油国の殆どは“イスラム教国家”だが、この国家体制の弱体化も目指している。

SDGs』の一環として全世界で一斉に行われている“女性解放”と“ポルノ解禁”が実はそれなのだ。

 

“女性解放”と“ポルノ解禁”は『イスラムの戒律』に反するもので、これらは『イスラム教』を破壊する。

即ち、「イスラエル」に敵対する中東の“イスラム教国家”の体制を破壊し“弱体化”させるのである。

 

これこそが米英やEUが“唯物的価値観”を世界へ強要している理由であり、言わば『十字軍』なのである。

“漁夫の利”を得るのは「ユダヤ」と「イスラエル」であるが、世界の大半は“イスラム教国”でもある。

 

『9.11テロ』は『ユダヤ財閥』(ロックファラー)が仕組んだ“自作自演”であった事がバレ始めた。

この事件を期に強力な米軍を動員させ「イスラエル」の脅威だったイラクの『フセイン政権』を排除した。

 

“産油国”や“イスラム教国”はこうした事実に気が付き始めた。ロシアも“産油国”の側なのである。

「ウクライナ」は大半がユダヤ人で「ゼレンスキー大統領」もユダヤ人。“ユダヤ対産油国”の構図がある。






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