CG : JAL123 SQUAWK 77
１９８５年８月１２日、羽田を飛び立った日航ジャンボ１２３便が群馬県御巣鷹山に墜落する事故があった。
１２３便は垂直尾翼が脱落し操縦不能に陥り、乗客乗員５２４名で救助されたのは僅か４名の大参事である。
事故原因は与圧隔壁破裂と発表されたが、ボイスレコーダーが改竄して発表されるなど、不可解な事故であった。
乗務員で助かった落合由美さんによると、与圧隔壁破裂による気圧変化は無かったと事故後に証言している。
１２３便を操縦していた高濱機長が「軍の標的にされている（スコーク77）」という緊急救難信号を発信している。
死亡した乗客の小川さんの遺品のカメラに１２３便に急接近するミサイルらしき物体が窓越しに写っていた。
死亡した乗客の殆どは黒焦げで、周囲の木々が燃えていないのに、人だけが火炎放射器で焼かれたみたいだった。
特に高濱機長の焼け方が酷く、僅かに残った歯で本人と確認されたという。歯も中まで焼け普通の火災とは違った。
このJAL１２３便にはOSソフト「トロン」を開発した松下電器社員１７名が搭乗していたが、全員死亡した。
「トロン」は米国製の「Windows」を上回る国産の高性能のOSソフトで、国内家電１１社が採用を決めていた。
米国は日本に「Windows」の導入を強く迫っていたが、中曽根内閣は「トロン」の採用を決めていたのだった。
「戦争では負けたが経済では勝った」と言われる程に、当時の日本経済はGNPで米国を追い抜く勢いにあった。
ところが、この「日航ジャンボ機墜落」の直後に中曽根内閣は突然「Windows」の全面採用に転換したのである。
日本経済が大減速する「プラザ合意」も受諾し、その後日本経済は「失われた１０年」というどん底に突入した。
筆者は情報を集め分析した結果「日航ジャンボ機墜落」が某国による軍事テロであった疑いを強く持つに至った。
以下に掲載する記事は、筆者が「日航ジャンボ機墜落」に関する情報を収集・分析し時系列に纏めたものである。
～ 「日航ジャンボ機墜落事件」の真相を時系列に考察する ～
＜不可解なＪＡＬ１２３便墜落事故＞
1985年8月12日、羽田を離陸したＪＡＬ123便が御巣鷹山に墜落するという事故があった。
事故直後から救助や報道に不可解な点が多く、３４年目の現在も真相は解明されていない。
救助隊が現地に到着したのは墜落から14時間後で、乗客・乗員525名の内、生存者は4名。
事故原因は、事故調査報告書によると与圧隔壁破裂で垂直尾翼が脱落した為なのだという。
乗務員で助かった落合由美さんによると、与圧隔壁破裂による気圧変化は無かったとの事。
ボイスレコーダーが改竄せれて公表されるなど、墜落原因については疑いが持たれて来た。
＜緊急救難信号「スコーク７７」を発信＞
ＪＡＬ１２３便は機体に大きな衝撃を感じた直後に、緊急救難信号「スコーク７７」を発信。
「スコーク７７」は「標的にされている」など軍関係との間で使われる類いの信号である。
＜乗客がカメラで接近するミサイルを撮影＞
乗客の小川さんが、持っていたカメラでＪＡＬ１２３便に右側から急接近する物体を撮影。
フィルムを現像して解析した結果、その物体がオレンジ色のミサイルである事が判明した。
＜ＪＡＬ１２３便に当たったミサイルは自衛隊のものでは無い＞
ＪＡＬ１２３便の尾翼に命中したミサイルが「標的機」などの自衛隊のものだという見方がある。
確かに当時、現場には新造艦「まつゆき」や対艦ミサイルを開発中の航空機ＥＣ－１が居た。
しかし、「まつゆき」には「標的機」や対艦ミサイル（ＳＳＭ－１）を誘導する装備が無いのだ。
ＥＣ－１がＳＳＭ－１を誘導していたとしても、対艦ミサイルを航空機に向けたりはしない。
＜6～7時間後に現場に到着した大学生＞
現地の大学生がオートバイで６～7時間後に到着、既に100名程の救助隊が居たと証言した。
彼らは暗闇の中で暗視ゴーグルを付け、山で活動し易い短靴を履き何やら作業をしていた。
救助活動をしている様には見えず、何か沢山の破片を上空のヘリに吊るして引き上げていた。
東洋人で日本語を話すのだが、この後に現場に来た自衛隊員とは装備などかなり違っていた。
＜救助に向かった自衛隊員の射殺事件＞
「待機命令を無視して救助に向かった自衛隊員が射殺されました」（当時のＮＨＫニュース）。
ＮＨＫではこの直ぐ後に「先程のニュースは誤報であるとの事です」と訂正を入れている。
＜現地人なら直ぐ分る墜落現場へ14時間も掛った救助隊＞
御巣鷹山の上野村長黒沢丈夫氏は、自衛隊が現場を特定出来なかった点に疑問を呈した。
黒沢村長は元ゼロ戦パイロットで、墜落機を目撃し、当初から御巣鷹山だと言っていた。
ＮＨＫの報道では墜落地点を長野県北相木村としていて、救助隊はそちらの方へ誘導された。
何故か故意に、御巣鷹山への救助隊の到着を遅らせた疑いがあると当時から言われていた。
＜墜落当初は少なくとも数十名が生存していた＞
救助された川上慶子さんの証言では、最初は父親や妹などかなりの人が生きていたとされる。
客室乗務員の落合由美さんも、墜落直後にはあちこちて呻き声などが聞こえていたそうだ。
先程の現場に早く着いた大学生も（6～７時間後）100人位の人が生存していたと証言している。
4名が救助された時、報道では7名救助とされたが残りの3名は何処かに消えてしまった。
＜黒焦げの異常な死体と燃えていない森林＞
ばらばらの死体や黒焦げの死体で現場は戦場の様だったと、当時の新聞がその惨劇を伝える。
救助の現場で検視に当たっていた医師は、黒焦げの死体の焼け方が異常だったと証言する。
通常は歯など表面が焼けても、内部の肉などは残るものだと経験上から異常さを指摘する。
まるで火炎放射機で焼き尽くされたみたいに焼けた黒焦げ遺体の状況なのだとも語っている。
中でも、髙濵機長の遺体は酷く、僅かに歯が確認されただけで粉々に吹き飛んだのだという。
それから、黒焦げの遺体のそばの木々は燃えずに残っていて、人だけが焼かれたみたいだった。
＜ＯＳソフト「トロン」の開発技術者11名が搭乗していた＞
当時、日本はWindowsを上回る性能で無償のＯＳソフト「トロン」を開発し成功していた。
ＪＡＬ１２３便にはこの主要な開発者（松下電器社員）11名が搭乗していて全員亡くなった。
米国は日本にWindowsの導入を強く迫っていたが、中曽根内閣は「トロン」の採用を決めていた。
日本の家電メーカー11社は既に生産を開始するパソコンに「トロン」の採用を決めていた。
＜当時の日本は経済力で米国を追い抜く勢いだった＞
当時の日本は、自動車で米国を凌駕するなど、ＧＮＰ1位の米国を追い抜く勢いであった。
この為、米国の自動車業界（多くは米国の軍産複合体）は苦境に陥り暴動を起こしていた。
米国は、国内産業を守る為に、円高に誘導する「プラザ合意」に同意する様に迫っていた。
中曽根内閣は「プラザ合意」に同意すると、日本経済が失速するので拒否する意向を示した。
＜日航機事故の後、中曽根内閣は急に「プラザ合意」に同意した＞
まるで信頼する親から往復ビンタでも喰らったかの様に、日航機事故の後に急に方針を転換。
中曽根内閣は「プラザ合意」に同意したのである。その後、日本経済は「バブル崩壊」となる。
＜「トロン」を止め、Windowsの全面採用も決定＞
Windowsは米国の国家戦略であった。中曽根内閣は「トロン」を止めWindowsを全面導入。
その後日本にWindowsが上陸し、殆どの家電メーカーでWindowsのパソコンを販売した。
Windowsは日本での独占的採用で大成功したと言われている。これは間違いなく事実だろう。
もしも「トロン」が採用されていたなら、ビル・ゲイツ氏も億万長者になって居なかった筈。
＜日航機事件の後、日本経済は低迷を続けている＞
「日航機事件」という経済戦争で日本は米国に無条件降伏した。「バブルが崩壊」し現在に至る。
この事件の後、日本経済は不況のどん底を味わいＧＤＰでも中国に抜かれ第3位に落ちた。
復活する経済政策「アベノミクス」の安倍政権だが、「米国ファースト」のトランプ政権が相手だ。
日米は強力な同盟国なのだがライバル同士でもある。互いに協調した発展をする必要がある。
コメント
コメント一覧 (3)
arkpilot
が
しました
arkpilot
が
しました
arkpilot
が
しました